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巣ごもりキーワード。掃除、料理、ゲーム、健康

2020年3-4月頃の第一波となるコロナ禍では、多くの人が自宅待機を余儀なくされ、これまでとは全く異なる生活習慣を強いられました。

余った時間の過ごし方に関する調査によれば、家の掃除、整理整頓、料理、ゲーム、健康関連などなど。

家の掃除関連で言えば、通常時に比べゴミの容量がとんでもない量になったとか。

健康関連ではエクササイズ系の動画が大ヒットしたり、ダンベルがバカ売れ。

料理関連では言えば、パンケーキの粉が売り切れたり、ゲームではオンラインが社会問題になったり。

これまでにはなかった消費傾向が目立ちました。

このような巣ごもり生活による消費変化で、さらなる変化の兆しが起きているというのが今回のお話です。

商店街の復活あるかも

郊外に大型ショッピングモールがオープンしたことで、街の商店街は閉店に追い込まれたという話は日本全国でもよく耳にしました。

ところがコロナ禍により、遠くまで足を運ばずして、お買い物は自宅周辺でサクッと済ませてしまおうというもの。

コンビニなどがその対象になるのはもちろん、地域の商店街も息を吹き返すのではと言われています。

高円寺の高円寺純情商店街もその一つ。これまでは外向けにイベント開催を行っていましたが、2020年は地元民向けに切り替えたとか。

恐らくコロナ禍で地元民による商店街の利用が増え、これなら行けるという革新を得たからでしょう。

モビリティもダウンサイジング？

お買い物を近場で済ませるとなれば、これまで移動手段の主役であったクルマよりも、バイクや自転車などの小型モビリティに移行することも考えられます。

さらに小型化ということで、電動キックスケーターも期待されるモビリティのひとつ。他にも高齢者向けの電動カート、電動車椅子なども今後需要が伸びるのではと期待されています。

進むお家のリフォーム化

続いては、お家のリフォーム化。大掛かりな掃除をしてスッキリしたお家をさらに住心地の良い、あるいはさらなる仕事空間作りという需要が高まっているとか。

在宅勤務が常態化したことで、新たに書斎を作ってみたり、居心地の良い住まいづくりとして天窓をつけたり、料理好きが講じてキッチン周りの大幅に改装してみたり。

これも巣ごもり生活による変化の一つと言えます。

この先どうなる。社会のカタチ

新常態とはよく言ったもので、これまで挙げてきたものが普及するとなると、困る人がいるのも事実。

自宅近くで買い物を済ませる層が増えれば困るのは大型ショッピングセンター。自動車業界にとってもモビリティの縮小化は大打撃でしょう。

在宅勤務の普及は、都心部の飲食店、交通インフラに対しての打撃も既に出ており、常態化となれば今後さらに苦しくなってくるでしょう。

といった具合に、大きな社会変化は経済も大きく影響することを学びました。

これまでの住宅着工数を振り返る

コロナショックによる影響で生活様式、消費行動、経済活動において様々な変化が起きている中、不動産業界もご多分に漏れずその影響を今後受ける可能性が高まっています。

これまでの住宅着工数と地価の相関関係を見ると、着工数が減少に転じると勢優遇などが発動され、住宅購入を後押し、住宅着工も回復していました。

1999年の住宅ローン減税587万円を受け、97年-99年にかけて減少傾向にあった住宅着工数は再び増加に転じました。

2012年以降も最大400万円の控除が受けられ、近年では安定した住宅着工数をキープしています。

実家が空き家にが多発する事態に

とは言え、長い歴史で見れば住宅着工数は確実に減少にあり、19年度の88万戸が2040年戸には約半分まで減少するとの声も。

東京都の高齢化が25年にピークを迎え、高齢者人口は約240万人。半分を75歳以上が占め、大量の実家手放しが起きると言われています。

引き受けてとなる子に当たる世代は40－50代。既に家を持っており、今更引っ越しもままならない。相続税の支払いも負担になる。

てなわけで、売りに出すといわけですが、これにより中古住宅が市場に多く出回り新築供給を喰いつぶす結果に。

税優遇も相まって、地価が今よりも下がるとも言われています。

コロナ禍で密集地は危険かもという意識芽生える

さらに、これまで都心の利便性に魅せられて東京一極集中の動きに変化が起きる可能性も。

コロナ禍で在宅勤務が普及し、職場から距離が離れていても十分仕事ができる。既に郊外の別荘を自宅化している方もいます。

加えて、人が集中する場所は感染の可能性が高いという健康面に配慮した意識も芽生えてきました。

人が集まらなければ土地の価値は下がる一方？

1970年代、都心に工場が集積し、公害などが問題になり、都心を離れて郊外に住むスタイルが普及しました。

多摩ニュータウンがまさしく、その走りですが、それがいつしか地価高騰を理由に郊外に住む方が多くなったわけです。

都心離れの意識の芽生えにより、今までの通り人が集積する場の価値が下がり、それが巡り巡って土地の価値をさげ地価下落にさらに拍車をかけるのではと思うわけです。

逆張りの都心住まいはありえるかも

とは言え、生活する上でこの上なく便利な都心。

これまで一生都内で住むのは無理と諦めていた層が、都心住まいを検討する可能性もあります。

今まで通りの金持ちおじさんでなく、小金持ちおじさんを相手に不動産屋さんは商売することになるわけですが、需要が全て蒸発するよりかはまだましかと。

憧れの都内住まいが可能になるのか、今後の動向を注視していきたいと思います。

安心を売る。イオン

館内に長く滞留しもらってついで買いを誘発する。

これまでのイオンの必勝パターンが、このコロナ禍で変化し始めています。

館内の来場者数を計測して、混雑が迎える前に入場規制をしくというもの。

これも安全に買い物をしていただくための取り組みの一つ。

他にも0.5秒で検温できるシステムを導入したり、業務用サーキュレーターを導入したり、まるでスタジアムばりの物々しい雰囲気がしますが、ここまでしてくれるなら安心して買い物ができると思うことでしょう。

イオンばりに徹底して、コロナ感染防止に取り組む小売店は相当の体力がないと厳しい。

これから、この手の安全対策の充実が店選びの一つに挙げられることは間違いないでしょう。

オンラインランドセル販売。百貨店

続いて百貨店。コロナ禍で最もダメージを受けた業界として挙げられています。業界全体の対前年比は約70％減という状況。

これまで手厚い接客も見直されつつあります。浜松の百貨店ではランドセル販売をオンラインを活用して販売しているとか。

事前に電話でお客様の要望などを聞き、オンラインを使い、一つ一つ丁寧に説明していくというもの。

しっかりと照明を使い、カメラも数台用意されていることでしょう。専任と思われるオンラインスタッフの元、手際よくオンライン販売が行われます。

ランドセルの構造や刺繍の構造など細部にわたり、事こまかく。その様子はまるで店内で繰り広げられる接客そのもの。

コロナ禍前より、オンライン販売は開始しており、スタッフは手慣れたもの。

客側も、コロナでオンラインを経験したこともあり、スムーズに受け入れられているとか。

今後、他の百貨店でもオンライン販売が目立ってくることでしょう。

まとめ買い需要に対応。ハム売り

所変わってスーパーでは、売り物に変化が起きているのが特徴。

コロナ禍ではまとめ買い需要が旺盛で、量の多いものが売れに売れたとか。

300gの大容量のパックごはんが即売り切れたり、ハムなどの加工食品では3-4連タイプがよく売れたとのこと。

お店側では期間限定で7連のハムの販売を計画しており、好評であればこの先も継続して販売されることでしょう。

買付代行。旅行会社

続いて、移動制限で大打撃の旅行会社。特に海外旅行は壊滅状態。

そんな厳しい環境の中、生み出されたのが買付代行会社。例えばHISでは、全世界に広がるネットワークを活用し、企業からの要望に応じて商品の買付サーブスなどを展開。

企業からの問い合わせも多く、今後も主力になっていくことは間違いないでしょう。

これからも続く新たな消費行動

このように消費行動の変化に即座に対応している企業の取り組みは眼を見張るものがあります。

座して待つとなれば終わってしまうことは確か。

日本企業の素晴らしさをあらためて実感した次第です。