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脱炭素が追い風?石炭ではなく電気を使ってリサイクル。しかもピンポイントで効率的。マイクロ波

マイクロ波って何?

マイクロ波とは電子レンジで使われている加熱のレーザーみたいな奴。こやつの凄い所は、例えば飲み物を温める時にピンポイントで飲み物だけを温めるというもの。

確かにマグカップに入れたコーヒーなどは中はむちゃくちゃ熱いのに持ち手の所は手で持てるほど、ほどよい温度になっています。

電子レンジ

産業界で注目されるマイクロ波

このマイクロ波を使ったリサイクル装置を2014年に開発したマイクロ波化学は、この度三菱化学と提携してアクリル樹脂をマイクロ波を使ってリサイクルする実証実験に取り組んでいます。

アクリル樹脂とは、自動車のランプカバーであったり、水族館の水槽など幅広く使われている素材。

これまでは石炭火力を使ってリサイクル化していましたが、これが容器ごと熱を加えてしまうため、効率が非常に悪かった。かつ石炭を使うということで二酸化炭素の排出も多い。

一方、マイクロ波であれば、ピンポイントで加熱で行い、電気を使って熱を作るわけなので、効率的かつ二酸化炭素の排出も少ない。

水族館

三菱化学にとっても大きな武器になるかも

三菱化学は、そもそもアクリル樹脂の原料となる「MMA」で世界シェアトップを誇ります。今回のマイクロ波による実証実験で実用化に目処が立てば競争力もさらに高まるはず。

てなわけで、コストや品質、エネルギー消費量なども検証しながら、2024年にリサイクル工場を稼働させるべく今、準備を進めているようです。

原料を提供して、かつ再利用化まで面倒を見ることができれば、世界シェアトップも盤石なものになると思います。

脱炭素はビジネスとして大きな武器

マイクロ波を使ったリサイクル技術は注目度は非常に高く、マイクロ波化学の中の人いわく、数年前のペットボトルにリサイクル化と比較しても、大きな違いがあるとか。

ペットボトルの時は盛り上がりはすぐに収束したものの、今年に入ってからは、引き合いが途切れないとのことで、いかに脱炭素化がビジネスとして注目されていることが伺えます。

今はアクリル樹脂ですが、鉄鋼やセメント、ガラスなどの他の素材のリサイクルにもマイクロ波が使用できるようになれば、脱炭素化はさらに進むと共に、ビジネスとしてかなり有望とも言えます。

今年になってやたらと耳にする「脱炭素」。一時的なトレンドではなく、今後も継続して定着化していくことでしょう。

脱炭素

今回はリサイクルを切り口にした脱炭素ですが、今後は様々な切り口の「脱炭素化」技術が実用化されていくのでしょう。乗り遅れないように注視していきたいと思います。

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なるか日本の基幹産業へ。バイオ産業。色々な面でお世話になりそう。

バイオ産業は具体的にどんなもの?

バイオ産業と言われてもピンと来ませんが、温室効果ガスの削減、海洋プラスチックゴミの解決などが含まれているってなると、グッと理解が深まります。

海洋プラスチック

要するに今話題のSDGs(持続可能な開発目標)的な産業であるということ。

他にも生活習慣改善のヘルスケア機能性食品も含まれているとか。

かなり広範囲な事業が含まれるという印象のバイオ産業。2030年には市場規模を92兆円という野心的な数字を掲げていることから注目を集めています。

市場規模92兆円の内訳とは

日本の国内総生産が550兆円。その2割弱を目標とするバイオ産業。その数字から今後、成長が期待できる分野というのが見て取れます。

まだ現状では市場規模が小さい生物由来の原料生分解性の性質を持つ素材。高機能バイオ素材、バイオプラスチック、バイオ生産システムがそれに該当しますが、2030年には現状よりも8割増しの41.4兆円に爆上がりすると期待されています。

で、残りの50兆円はと言えば、海洋プラスチックゴミの削減や温室効果ガス削減をはじめ、バイオ関連の分析・測定・実験システム、再生医療、遺伝子治療、ヘルスケアなど。

バイオ

とにかく一口にバイオ産業と言っても、その対象範囲は幅広く、素人的にも、これなら92兆円という試算になるのも納得が行きます。

異業種参入で市場活性化

バイオ産業の担い手としては医薬品、化学メーカーが主役であることは間違いありませんが、異業種からの参入も活発化しています。

例えば製紙会社の王子製紙。関連会社の王子ファーマがバイオベンチャーと資本提携。

コーヒーメーカーのダイドー。その関連会社のダイドーファーマが国内の遺伝子治療ベンチャーと共同開発・販売の契約を締結

富士フィルムは、バイオ医薬の製造受託で2000億円を投じて、米国に拠点を整備。

この状況に、バイオ産業の未来は明るいということが伺えます。大企業が群れをなして、前がかり気味に進めているのですから、政府の掲げる92兆円という目標も前倒しでクリアしてしまうのではないでしょうか。

バイオ

一般市民とバイオ産業の接点は

昨今ではヘルスケア分野に対する注目度が高まっている感じがします。既にアプリで自分の今現在の体調を知ることができたり、スマートウォッチで心電図が表示されたりなどなど。

このような所に、バイオ産業を知見、ノウハウなどが活かされているのでしょう。

医療の世界では再生治療や遺伝子治療などの進化も今後その恩恵を受けるようになってくるのでしょう。

人にそして社会に貢献する、まさにSDGSを地でいくバイオ産業。この成長が楽しみです。

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悪者扱いのco2に光。資源としての価値

SDGS投資への関心。高まる

環境、そして人権問題に配慮した企業に向けて積極的に投資を行うSDGSへの関心が高まっている昨今、地球環境によろしくないことをしている企業に対しては投資を控えるなどという動きが起きています。

このような時代の変化に敏感に対応したのが化学業界。化石燃料をベースにしたビジネスだけにやり玉に挙げられやすい。

SDGSの他にも次期大統領候補のバイデン氏がパリ協定への復活を表明するなど世界的に環境への配慮がより一層求められることは確実です。

減らすのではなく使い倒すという新発想

環境に悪影響を及ぼすと言われているCO2。排出量の削減に向けてクルマから電力など様々な分野で削減の取り組みがなれています。

CO2を減らす努力は必要ですが、これを再利用してみたらどうかということで化学業界があれやこれやと研究開発を進めています。

CO2を原料とする高性能プラスチック。旭化成

自動車のヘッドライトカバーや新幹線の窓などに利用される高性能プラスチック「ポリカーボネート」をCO2を原料にして既に製品化。

2002年に合弁会社を立ち上げ、既に20年近い実績があります。各国でライセンスビジネスなども展開し、今では世界シェア20%。CO2をきっちり有効活用しながら減らすという仕組みが確立されています。

さらにこの技術を一歩進めて、リチウムイオン電池の材料となるエチレンカーボネートとジチメルカーボネートを取り出す技術も確立したとか。

今後、電気自動車などでバッテリーの需要は爆上がりすること間違いなし。使い倒してCO2を減らすというサイクルがより一層深まっていくことでしょう。

メタン生成にCO2を利用。三菱ケミカル

様々な化学品の原料となるメタン。そもそもはアンモニア化合物のアミンに吸着させてCO2を回収していました。

これをCO2に水素を加えて、メタンを合成するというもの。これにより小規模な施設で対応できコストも削減できると期待されています。

メタノールを効率よく合成。住友化学

接着剤や合成樹脂などの原料になるメタノール。天然ガスや石炭ガスを原料していますが、これをCO2から生産する研究開発が進められています。

この研究が成功すれば、これまたCO2を有効活用しながら削減がより一層広がると思われます。

投資家の皆さんに届けばいいですけど・・・。

国内化学メーカーの取り組みは、これまでの単純に減らすというものではく、使い倒しながら減らすという攻めの姿勢が感じられます。

見方を変えれば原油もエネルギーとして使い倒しながら減らしていくという道をたどっているようにも見えます。

生ゴミだって単純に捨てるのではく肥料として再利用できる。それに近いものを感じた次第です。

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新!物言う株主。中国企業

中国企業傘下の日本企業って多いのね

日本企業が中国企業傘下になるなんて、一昔前では考えられなかったですが、今では当たり前のように受け入れらています。

よく知られている所では、シャープでしょうね。こちらは中国ではなく台湾ですけど、鴻海からの要求はかなり厳しいもの。中の人は相当大変な思いをしていることでしょう。

物言う株主はファンド系が中心だったけど

で、中国企業の傘下企業となり、筆頭株主は概ね親会社。経営に関しては、あれこれと口を出すわけですが、これまでは投資ファンドが経営に物申すというのが一般的でした。

が、最近では中国企業の影響力も高まったのか、親会社がやんやと口を出すことが増えたとのことで、日本企業は苦労の連続のようです。

社長続投にNO。レナウンの悲劇

その一つが、アパレルのレナウン。中国の繊維大手会社の傘下に2010年に入りました。

この親会社が中国のルイヴィトンという位の世界的な大手企業。アパレル不況の最中ということもあり、レナウンにとっては心強いと思ったことでしょう。

ところが、傘下入りしても事業は低空飛行を続け、19年は赤字。経営不振を理由に社長続投にNOをつきつけられ、親会社が社長の座につくことことなりました。

とは言え、この赤字も50億円近くもの売掛金を回収できなかったのが原因。それも相手先は同じ傘下の会社。

弟にお金を貸したけど、帰って来ない。そこは親が介入してケツをたたくか、立替してくれればいいのに、全くしてくれず、レナウンが全てを被ることに。

というわけで、新社長から会長まで親会社の人間が舞い降りたわけで、次第にレナウンが乗っ取られてしまうのではないかと不安でなりません。

象印は何とか難を逃れられたけど・・・

一方、象印の場合は、3期連続で赤字を出し、社長解任騒ぎに発展しましたが、こちらは見事に死守することに成功しました。

とは言え、親会社からの圧力はこれで終わるわけではなく、今後もまたこの緊張感が続くことでしょう。

これからは色々と大変かもね。

上場企業は何かと大変だなということを実感しましたね。親会社が筆頭株主となると、ほぼほぼ抵抗の余地すらない気がします。

とにかく頑張って欲しいものです。

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アパレル系ECサイトの救世主、ローソン

返品な悩むAmazon出品者

以前、このブロブでも触れまし「Amazon出品者による返品地獄」のお話。

中には競合他社らしき購入者も含まれているようで、大量に注文した商品を返品するというとてつもない嫌がらせもあるとか。

これでは商売上がったり。売れたと喜んだのも束の間、その売上がなかったことに・・・なんてなるのですから、当事者の精神的ダメージは計り知れないものがあります。

アパレル

とは言え、返品は便利なシステム

が、この返品システム、利用者にとって大変ありがたいサービス

僕もAmazonの返品サービスを利用しましたが、洋服や靴などの身につける系はどうしてもサイズが合わないのではといった不安がつきまといます。

それを払拭して購入意欲を高めてくれるのですから、返品サービスは、ある程度、必要なサービスなのかなと。

スーパー

返品可が売上アップの秘訣だと

アパレル系のECサイトでも、返品サービスを展開することで売上が拡大したという所も。

アパレルECサイトのロコンドでは2018年の平均出荷単価が1万円を超え、最大手のZOZOTOWNのそれを上回る実績を上げました。

同社では2011年からサービスを開始してから、99日間の返品を受け付けてくれるという太っ腹の返品システムが利用者に大いに受けたとも言えます。

が、返品率がとてつもなく上昇したものだから今では21日間と大幅に返品受付期間を短縮していますが・・・

ダンボール

返品率42%でお手上げ状態

ロコンドが返品期間を短縮したのも、返品率が50%に迫るという異常事態が発生したから。

出荷した商品の半分が戻されるとなると商売の目処がつきません。

しかも返品には余計なコストも発生する。ロコンドだけではなく、他のアパレル系ECサイトもこの返品によるコストがかなり負担になっているのです。

ローソンが一肌脱ぎますよ

そこに目をつけたのが三菱商事ローソン。ローソンに商品を配送するトラックを使い、帰りの空車を使い、返品された商品を運ぶというもの。

これまでの物流コストに比べるとコストダウンが実証され、正式にサービスを開始しました。

ローソンにとっても来店機会が増えてメリットもある。

既にエアクロゼットショップリストロコンドが本サービスの利用が決まっているようです。

返品

返品が負担にならない仕組みづくりが必要

返品コストの軽減ということで、返品システムによる負担が多少和らいだと思いますね。

利用者にとって新たにルールを定めるものではないので、心証を悪くすることもないですし。

利用者、事業者双方がハッピィな返品システムが構築されることを切に願うばかりです。

返品
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敵対的TOBもありという風潮になるのでは

デサントと伊藤忠の確執

伊藤忠商事がデサントの株をTOBというカタチで4割まで取得することを発表。しかも50%ものプレミアム付という破格の条件で。

そもそも伊藤忠はデサントの親会社的な立場で両者は良好な関係をこれまで築いてきました。

ところが、デサントの韓国に依存する収益構造が危機感を感じた伊藤忠は、再三に当たり戦略の見直しを要求していましたが、待てど暮せど変更する様子はなし。

デサントとすれば、順調に収益も推移しているし、言われるに筋合いはない。自分達の考える道で進むという立場。

こうして両者は平行線を辿り、伊藤忠は株の買い増しを進め、ジリジリと経営への関与を進めていきました。

この対抗策として、デサントはワコールとの提携という伝家の宝刀を抜き、そっちがその気ならということで、両社の確執はどんどん深まっていったのです。

株

TOBと言えば村上ファンド

欧米では古くから当たり前のように行われてきたTOBですが、日本では最近になってから。

この言葉が広く知られるようになったのは、ライブドアによる日本放送の株取得ではないでしょうか。

その時のプレヤーとして彗星のごとく現れたのが村上ファンドですね。

で、その村上さんが日本で初めてTOBを行ったそうです。

村上ファンドによる昭栄のTOB。結果は失敗に終わりましたが、村上さんの著書では再三、上場企業は企業価値向上が責務であると述べています。

なので、内部留保にお金を貯め込むのではなく、次なる成長に投資して株価の向上にと努めなさいと。

株価

村上さんの理想に近づいてきた日本

これまでは株主重視はよろしくない風潮でした。株の持ち合いでは緊張感のない日本にとってはあまりにも刺激だったのでしょう。

既存勢力が拒否反応をするのは無理もありません。

ところが2014年に機関投資家によるスチュワードシップ・コードが導入されると、金融庁は運用会社に顧客本位の業務運営を強く求めるようになりました。

つまるところ、企業価値向上につながる経営をしなさいというわけです。

株価

敵対的TOBもありかなと

これまで乗っ取りのイメージが強かったTOBですが、株価も上がるわけで企業価値向上にもつながる。

ならば、敵対的TOBもやむなしという風潮になるのでは。

てなわけで、伊藤忠とデサントの両社の行方はどうなるのか大変興味深い所です。仮に経営の実権を伊藤忠が握り、収益構造の改善を進め果たして企業価値の向上はなるのか。

はたまた失敗に終わり、再びデサント主導による経営に戻るのか、TOBの普及という点でも、今回の件は注目に値すること思いますよ。

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朗報。ものづくりが日本に戻ってきたよ

中国はとにかく安いは今や昔

これまで安い人件費を求めて海外に生産拠点を構えてきた日本の製造業

ところが新興国の経済成長に合わせて賃金は上昇。

2000年頃は約30倍近くあった中国との賃金差は今では5倍に縮まり、当初に比べると海外進出のメリット薄れてきています。

工場 ライン

他にもあるのよ。海外でのトホホな話

歯科治療器具で世界シェアNO.1のナカニシではベトナムで工場を稼働させました。

ローエンド品ということもあり、現地スタッフへの教育も容易かと思いきや、思いのほか、コストと時間がかってしまう。

ローエンドとは言っても一定のノウハウが必要だということに気づき、遅々として進まない生産性の向上に業を煮やし、わずか3年で撤退という決断の早さを見せ国内生産に切り替えました。

人件費と人材管理を天秤にかけて

国内とさほど人件費の差がなく、ノウハウの伝達なスムーズであれば国内で工場を稼働させた方がまだまし。てなわけで今、国内は工場建設ラッシュで沸いています。

アベノミクスによる金融緩和、円安誘導などで手元資金が潤沢になったということも国内回帰の要因かと思います。

肝はIT。省力化

国内に工場を戻してもそれまでの生産設備ではなく、さらに進化した工場を建設しているのがミソ。

ITやロボットを駆使して、工場で働く人を大幅に減らして効率性とコストダウンの両立を図っています。

単なるIT化じゃないよ

ロボットやITは、現場で培われたノウハウが凝縮されたもので他では真似できない代物。

さらに稼働しながら改善を繰り返しいているので、そう簡単に海外に移転させるのは困難です。

と言うことで高効率で人件費が適正な生産地として海外から日本が選ばれることも考えられますね。

ものづくりが活性化すれば再び世界も日本製品に魅力を感じてもらえることでしょう。

資金を循環させる

国内向け設備投資が2013年を底に上向いています。

村上世彰氏の著書「生涯投資家」で上場企業はお金はためこまず投資に回して資金を循環させなさいと。お金の滞りは景気低迷させるとおしゃっていました。

国内向けに工場を新設することは資金を循環させることと同義でもあり、上場企業は偉いなと。株主からの要求をきっちりと果たしているのですから。

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ノズルが肝だよ。フマキラー

殺虫剤と言えば

夏場は好きだけど、虫が多くて困りモノ。一番の大敵は蚊。

蚊に刺された日にはむしょうに腹が立つ。安眠を妨害された日にはなおのこと。他にもキッチンに多く発生するコバエ。生ゴミを1日放置しただけでものすごい数のコバエが発生。これも駆除するのに結構骨が折れます。

さらにその大人サイズのハエ。目障り極まりないコヤツはとにかく止まった時を見計らってハエたたきで駆除。とにかく動きが早いので先を読む力は養われますが・・・。

といった具合に夏場に集中する害虫。それを駆除するメーカーとして、国内で言えばアース製薬を筆頭に、金鳥フマキラー

で、今回はフマキラーに関するお話。

害虫を駆除する薬剤ではなく、ポイントはノズル部分。これが他社にはない強さの源泉という所に興味がわきました。

噴霧の霧をより細かく

殺虫剤のノズル部分は、噴霧する薬剤を細かく制御する重要なパーツということをしりました。

一般的には、20マイクロメートルの所、フマキラーでは5マイクロメートルと微細にしたり、逆に45マイクロメートルと大きくしたり、噴霧する粒を細かく調整できるのです。

粒を細かくするとより空気中に滞留する時間が長くなるというわけで、これをワンプッシュするだけで24時間効果を持続できる商品に使用

大きめの粒は害虫の羽の動きにも左右されず直接、害虫のボディに付着できることから、フマキラージェットに使用しています。

このように粒の大きさに合わせてバリエーションに広がりが持たせることができ、かつその商品特性に合った噴霧を実現できているところが素晴らしい。

海外で強いフマキラー

国内では3番手と実力をイマイチ発揮しきれていないフマキラーですが、東南アジアを中心にシェアではトップクラス。

例えば40%以上のシェアを誇るインドネシアでは、当時市場の30%シェアを誇るドイツメーカーがいましたが、あっという間にその座を奪ったとか。

日本に比べ殺虫剤に対する耐性が強い害虫ということもあり、インドネシア仕様に薬剤、ノズルを改良し、消費者の心を掴んでいき、今の地位を築き上げていったのです。

国内ですと夏場でしか需要が起きず、冬場は閑古鳥のなく始末。年間を通じてムラが出てしまう現状を海外需要を取り込むことで均一化したのは凄いことです。

見方が変わったかも

といったことで、この記事に触れてフマキラーを見る目が変わったことは確か。

来年は金鳥の蚊取り線香からスイッチしてフマキラーを試してみようかと思った次第です。

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デサントとワコールの提携に伊藤忠の影

デサントと言えば

競技用水泳のウェアとして団塊の世代から圧倒的な支持を得ていたデサント

ウチの小学校では水泳のうまい子は誰もがデサントのウェアを来ていました。

逆にそれほどうまくないのにデサントを来てしまうと周りから冷たい視線を浴びせられるほど。

といった具合に水泳用のウェアメーカーさんと思いきや様々なスポーツウェアを手がけていることを初めて知りました。

水泳

デサントの歴史を振り返る

デサントの歴史を語る上で欠かせないのが伊藤忠の存在。

1964年にデサントは伊藤忠と共にゴルフウエアの米マンシングウェアと提携。1980年代にはスポーツ衣料品の在庫が積み上がり、一時業績不振に陥ります。

その時、伊藤忠から役員が派遣され、業績は回復に向かいました。

その後、伊藤忠出身の方が社長になったり、出資比率も徐々に引き上げられ今では約25%程もあるとか。

このように両者の関係は良好にも見えるのですが、最近になって関係がギクシャクするようになってきました。

水泳

伊藤忠にTOB発動か

伊藤忠としては現在の株式保有率25%が中途半端すぎるとのこと。経営に全く関与できず、責任をかぶるのは伊藤忠というのはおかしいといのが言い分。

2011年にはデサントの株を買い増そうとしてデサントに反対されたり、取引を増やすよう求めたのに、不採算の取引はのめないとつっぱねられたり。

らちのあかな伊藤忠は、株の買い増しを進め、保有比率を27%にまで引き上げました。

加えてデサントの株主の中国企業との提携も視野に入れ、両者でガッちゃんこすると株式保有率は特別事項への拒否権発動OKな1/3の株式を保有することになります。

このようにジワジワと攻められる一方のデサントが起死回生とも言うべき対抗策を打ち出しました。

水泳

デサントとワコールの提携

それがワコールとの提携です。

ワコールをホワイト・ナイトとして対抗するというもので、両者は昔からつきあいもあり、トントン拍子で話が進んでいきました。

伊藤忠と事を構えるのはきらい、同業他社にも声をかけても良い返事が得られずでしたが、ワコールが手を挙げてくれました。

水泳

どうなるこの先のデサント

この提携がなれば、一方はスポーツ系ウェア、一方は下着メーカー。販路もワコールは欧米、デサントはアジアに強いということでこの提携が実れば両者の足りない部分を補完し会えることとなり、良いのではないでしょうか。

伊藤忠がTOBを発動するのか、今後の動向から目が離せません。

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昔は大変だったのよ。今治タオル

理屈抜きでいい今治タオル

思わず顔を埋めたくなるようなあの柔らかさ、優しい肌触り。何度洗っても落ちない吸水性。

どれを取っても一級品のクオリティというのが僕の中での今治タオルの評価。

吸水性が悪く何度拭いても水分を吸収してくれない粗悪なタオルを使っていると今治タオルの良さをあらためて実感します。

価格は少々高いものの、それに見合う価値を提供してくれるので納得がいきます。

今治タオル

ブランド化は成功

今治タオルとして、ブランド化されたのが2006年。かのクリエイティブディレクター、佐藤可士和氏を招いて、ブランド化を進めたのはあまりにも有名な話。

単なる話題性に終始せず、今治タオルとして名乗るには、それはそれは厳しい検査基準をクリアしなければならない。

その検査項目が数百に及ぶというのだから、あのロゴのタグをつけたタオルは、厳しい試験をクリアしたタオルとも言えます。

他にも小売店の店員向けにタオルソムリエという試験制度を立ち上げ、そのこだわりを伝える人材育成にも余念がありません。

語りたいネタはかなりあると思われ、捕まった客は相当な時間を拘束される覚悟をしておかないとダメでしょうね。

今治タオル

ライセンス商売に旨味はあるけど

そもそも、タオル製造で日本一だった今治市。数多くのタオル製造向上がありましたが、中国の粗悪品が幅を利かせと業績は右肩下がり。廃業する会社も表れ地域経済を脅かすほどになっていました。

それまでの商売はライセンス商売がメイン。欧州の有名ブランドのロゴをあしらったタオルがバカ売れしていました。利幅は薄かったものの数が捌けるということで、中の人曰く「楽な商売」と言われたほど。

てなわけで、自社で企画して商品開発する力を落ち込んでいき、中国品との競争では価格での勝負と負のスパイラルに入り込んでいきました。

そこで業界大手の藤高が音頭を取って、今治タオルのブランド化を推進していきました。

企業から発注増

今治ブランドが世に出てから、ほぼ10年の月日がたち、かなり世間的にも認知されてきました。

藤高の売上高も2012年をそこに右肩上がりに推移しています。

ブランドが認知されたことで、企業からの注文が殺到。オリジナルのタオルの仕事が増え、今ではこのお仕事がメイン。

贈答用で今治タオルを貰えれば、客もさぞ喜ぶと思います。

地方産業の成功モデルとして

日本各地には地域によって特色ある産業がいくつもあります。

地方創生という意味でも、この今治ブランドの成功は、他の産業にも十分転用できると思います。

観光と合わせて地域産業も盛り上がれば日本はもっと元気になると思います。