世間を騒がすドローンとは

首相官邸に墜落

首相官邸の屋上に墜落したことで、一気に世の注目を集めたドローン。このニュースを聞き、ドローンって何モノ?と思った人も多いはず。

てなわけで、ドローンについてのカンタンにまとめてみました。

業界トップクラスの中国企業

今回墜落したドローンの製造メーカーは中国のDJIという企業のもの。この会は2006年に設立され、既に何百件もの特許を申請するほど、その開発力は業界随一と言ってもいいほど。

ドローン

新モデルを矢継ぎ早に発表

2015年3月には、新製品のファントム3を発表。前期型モデルのフォントム2ヴィジョンも高く評価されていたようで、それを上回る機能が搭載されている。

ドローン

売りはカメラ機能。静止画は12メガピクセル、動画ならフルハイビジョンの撮影が可能。機体が縦横に回転してもカメラの安定を保てる架台も備えている。

各社も黙っちゃいないよ。

DJIの成功を指をくわえて待っているほど、この業界は甘くない。この商売をはお金になると様々な企業が参入を表明。

米国の3Dロボディクスは約60億円の資金調達に成功。別の中国メーカーも資金調達に成功。

プレーヤーが増えれば、市場が益々活性化するのは間違いない。

先を行くDJIと言えば

迎え撃つDJIと言えば、意に介さずといった所。技術的優位は圧倒的で新規参入しても製品化に至るまでには5-6年はかかるだろうと余裕のコメント。それ程までに技術的ハードルが高いようです。

市場規模は6000億円

将来的には市場規模は爆発的に膨らむと予想されています。長らく民生用に開発を進めていたDJIも、ここに来て方針を転換し、ビジネス市場向けに力を入れ始めました。

例えば農作物のモニタリングから、大気状態の調査、油田調査など、あらゆるビジネスに活用できると予想されている。

成長を阻害する規制強化を懸念

このDJIのドローンですが、首相官邸の他にもホワイトハウスに墜落というとんでもないことをやらかしています。

DJIも規制が強化されることを恐れ、先回りして、飛行禁止区域を大幅に増やす措置をとり、これにより飛ばそうしても飛ばすことができないよう、対策を打ちました。

日本でも普及が進むか

気になるのは日本での普及。首相官邸墜落を受けて、届出制が検討されたり、免許が必要だったりなど規制強化のニュースを見かけます。

個人的には、墜落の危険をいかに減らす方が先かなと。ドローンの墜落事故は他でもよく聞く話。幸いにも大きな事故に繋がっていないですが、この先、何が起こるかわからない。

大怪我を引き起こして、さらに規制が強化される前に、墜落防止を強化した方が良いと思います。

ドローン普及の世界

塀に囲まれているからと言って安心とういこともできなくなる。庭先で日焼けをしたり、ベランダでバーべキューをしたり、ひと目もはばからず出来たことが、できなくなるかも。日中なのにカーテンを閉め切っちゃうのも嫌だし。

となると、プライベート防止機能をつけてくれるといいな。水平撮影は無理だとか・・・。