売り場のさらなるショールーム化。マーケティングスペースへの色合いがより濃くなっていくかも

アパレル流通業界

変わる売り場。売らないがこれからのトレンド

ネットが普及した今、売り場の役割はこれまで試行錯誤の連続でした。

当初はネットと対立する形で、売り場を構成しましたが、次第に共存させていくという道を歩み始めました。

例えばヨドバシカメラでも売り場で気に入った商品をネットでも購入できる二刀流を採用をしました。

この売場とネットの二刀流は、他の業界でも導入が進みほぼほぼ普及したようにも見えます。

さらに売り場では体験型をより強くもたせ、ユニクロなどでは仮想的に試着が楽しめる仕組みを導入してきました。

で、今では売り場はショールームとして機能させ、モノは売らないという究極の形に進化しつつあります。

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ダイレクト・トゥ・コンシューマーって何?

D2Cとは、平たく言えばネット専業メーカー。このD2Cがリアルでも店舗を持ち始める動きが加速しているとのこと。

リアルで店舗を開くのも、サイトへの誘客を狙うというもこれまでにはない発想。また消費者の嗜好を探るなどのマーケティング要素もあるとか

D2Cと言うと新興企業だけかと思いきや、例えばアパレルの老舗とも言える丸井ではモノを売らない商業施設の転換を進めており、D2Cを支援する子会社を立ち上げました。

ツタヤは、二子玉川に蔦屋家電+をオープン。D2C企業にスペースを貸し出し、出展者と直接対話して商品開発に参加できるという仕組みを導入していたりしています。

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IT業界にもこの動きは勝機

消費者の店内の動きなどをこと細かく追跡し、マーケティングデータとして提供しているのがNTT東日本

来店客がどの商品の前で立ち止まり、実際に手に取ったかどうかを記録。

他にも商品説明ビデオを流して、どのワードに来店客が反応したかも分析し、出展者に提供。

出展者は、これらの情報を元に商品開発に活かすという動きが加速していくことが予想されます。

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売り場のテナント化、IT屋さんも大忙し

丸井や蔦屋家電+などの動きを見るに、D2C企業にスペースを貸し出すというビジネスがこれからさらに広がっていくのではと感じます。

さらに売上データだけではなく、消費者の動きなども網羅したマーケティングデータも提供するなど、かなり手厚いもののように見えます。

この先、売り場がどのように変化していくのか注視していきたいと思います。

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