ガソリンスタンドは公共インフラという発想。生き残りをかけ今が正念場か?

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燃費がよくなったことが影響?ガソリンスタンド減少

免許を取った数十年前には、あちこちにガソリンスタンドはあったけど、今ではどこも廃業。これ僕の近所に限った話ではなく全国的にガソリンスタンドが減少しているようで、1994年には6万箇所あったのが、2019年には約半分に。

激しい価格競争の据え、撤退していったガソリンスタンドも数多くありますが、後継者がいないため店を泣く泣く店を畳むケースというのもあります。

他にも、クルマ自体の燃費が良くなったこともガソリンスタンド減少のイチ要因とも言われています。

免許取り立ての頃は、日石、出光、シェル、エッソ、などなど今のコンビニよりも数多くのお店がありましたが、今では、エネオス、出光、コスモの3社にほぼ集約されています。

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この3社の元で、ガソリンスタンドの未来が描かれていくのでしょう。

コンビニ併設で街のインフラとして機能

現在のガソリンスタンドの商材と言えば、ガソリン販売以外に点検整備、車検、洗車などなど商材がたくさんあるガソリンスタンドですが、それだけでは経営は立ちゆかない。

てなわけで、カフェやコンビニなどを併設する店舗が増え始めました。

過疎化が進む地域では、周辺住民がお金を出し合って、併設型ガソリンスタンドを存続させようという取り組みもあり、半ば街のインフラとして機能している所もあります。

この街の公共インフラというポジションが、今後のガソリンスタンドの未来を占うのではないかと思います。

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ガソリン売りからEV用の電気売りへ

世界的に脱炭素社会が叫ばれており、自動車メーカー各社ともEVに力を入れ始めたことを契機に、充電スポットという商材が新たに加わる可能性も出てきました。

他にも、電気という切り口でエネルギマネジメントのコントロールタワーとしてガソリンスタンドが機能させることも十分に考えられます。

どでかい蓄電池を用意して近隣の電気需給を緻密にコントロールして、余剰電力を地産地消で近隣住民に安価に提供できるかもしれません。

これが実現できれば、真の公共インフラとしてガソリンスタンドが機能していくと思います。

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妨げになるパパママストア、約7割

となると、個人事業主の多い事業者構造を大規模化していく必要があります。これって農業経営でも同じような話がありますが、規模を大きくしないと採算が合わないでしょう。

後継者不足で悩むガソリンスタンドを元売り各社が面倒を見るか、それとも大手特約店が傘下に入れるか、緩やかな連携を組むか。決断を迫られる時が来るでしょう。

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ガソリンも数多ある商品の一つになるかも

これらが実現すれば、これまで稼ぎ頭だったガソリンは、数多ある商品の一つという位置づけになり、売り上げが均一となり、事業も安定してくるのかなと思った次第です。

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