カテゴリー: 医療・ヘルスケア

全世界が待っていたコロナワクチンいよいよ配布

いつ出るのか、いつ出るのかと全世界が待ち望んでいたコロナワクチンがいよいよ配布されることになりました。

提供元は米ファイザーと米モデルナ。まずは英国から配布が始まります。

これで少なからずコロナの脅威も和らぎ、コロナ以前の生活を取り戻せるのではと期待しているのですが・・・。

マイナス70度での保管がマスト。ファイザー製ワクチン

ワクチンが配布されることは大変喜ばしいことなのに、取扱にとんでもなく注意が必要とのこと。

米ファイザー製のワクチンは保管にはマイナス70度の保管箱が必要。米モデルナのマイナス20度に比べるととてつもない高い数値。

ちなみに鮮度が命の魚の輸送、例えば冷凍マグロの場合でも50-60度と言われ、その輸送の大変さがクローズアップされています。

開封後3分間で使用が原則。まるでウルトラマン。

この点については米ファイザーも織り込み済みで専用の輸送用ボックスを開発。恐らくこの専用ボックスが病院の現場で使用されるのではないかと。

ただ、これまた使用に関しては色々と制約があり、専用ボックスから取り出したワクチンは3分以内に使用することが原則。まるでウルトラマンのごとくワクチンも地球上では短命のようです。

患者さんに投与したら即箱に戻さないとペケ。ので、お医者さん、看護師さんも未然に予行演習が必要になってくる。

一番のネックは賞味期限の短さ

マイナス70度での保管。専用ボックスから取り出し後3分以内と色々と厳しい条件が並びますが、最もしんどいのは賞味期限の短さでしょう。

工場から出荷する日を起点として、その寿命は10日間ほど。仮に日本で使用する場合、海外輸送で約3日間。ってことは残り7日間しかない。

その限られた日数の中で1000-5000人にワクチンを投与しなくてはならない。お医者さんには鬼速のスピードが求められることは必至でしょう。

21日後に2回目の投与が必須

これらの条件をクリアして、初めてワクチン投与が成立する訳ですが、コロナワクチンはインフルエンザの要望接種と異なり、投与は2回。

患者の負担もさることながら、お医者さんもまた緊張感ある投与作業がまた待っていることになります。

日本では自治体が主体となって無料でコロナワクチン接種を実施するとのこと。ってなると日本全国で計り知れいないほどの負担がお医者さんにのしかかると言ってもいいでしょう。

後に続くワクチンに期待

とにもかくにも早期実現に向け全世界でワクチン開発が進められ、めでたく米ファイザー、米モデルナは実用化にこぎつけました。

従来は10年ほどかかるワクチン開発を1年弱で実用化にこぎつけたのは素晴らしいの一言。

この先、両者とも改善は進められていくかと思いますが、後に続く開発会社にも期待したいところです。

せめて賞味期限が1ヶ月位のワクチン開発を期待したいところです・・・

自転車をこぐロボットのCM

島津製作所と言えば、小さなロボットが自転車をこぐCMがあまりにも有名。電子部品の製造メーカーという認識でした。

そもそもは分析器や計測機器が主力事業で売上高の６割、利益の８割を稼ぎ出しています。

その機械屋さんが医療系とも取られるコロナと深く関係していることを知り驚きました。

コロナ禍でよく耳にするPCR検査で

コロナ禍で最近よく耳にするPCR検査。最近では受け入れ体制も整ってきたこともあり、検査件数は飛躍的に伸びました。

島津製作所も時を同じくして忙しくなったとか。

それが同社が提供するPCR検査の試薬キット。こちらの商品、約１ヶ月半で発売にこぎつけたようで、2020年4月20日発売以降、注文が殺到しているようです。

通常３時間かかる検査を１時間に短縮だって

こちらの商品、検査に必要なDNAやRNAを抽出を省けることで通常3時間以上かかる検査を1時間程度に短縮できるとか。

ということもあってか、受け入れ体制が整ってきたのも、島津製作所のこの商品が少なからず貢献していることが伺えます。

ちなみに当初の計画では月間10万本の生産でしたが、6月末までに27万本売れたとか。この先、生産設備を増強して月間生産数を増やすかもしれません。

そもそもはお荷物事業部だったのに・・・

分析器や計測機器などが主力事業の島津製作所にあって、今回のPCR検査の試薬事業は長い間、お荷物事業で年間の売上が1000万円に満たない年もありました。

事業存続を疑問視する声もありましたが、2006年のノロウィルスの際に、プチヒットをかましたことで社内の見る目が変わりました。

それから15年以上を歳月を経て、ノロウィルスの試薬で得た知見、ノウハウを活かし、今回のコロナ向け試薬の発売を短期間で行うことができたのです。

時代によって主力事業は変化

不採算部門は切り捨てられる昨今の風潮の中で、事業を存続させた島津製作所の勇気はすごいなと思いました。

GEが時代によって事業ポートフォリオを変えてきたように、時代、時代によって主力事業は変化させていかないと生き残りが難しい。

選択と集中で経営効率を上げてリスクヘッジという考え方もありますが、多様な事業を持つこともリスクヘッジにつながるという中の人のコメントに納得しちゃいました。

それにしても年間1000万円にも満たなかった事業を継続させるという勇気はあらためてすごいなと思った次第です。

待たれる。コロナ治療薬

コロナ感染が収束しても、第二波、第三波の不安は拭えそうにもありません。

お隣韓国でも収束後にクラスターが発生しているし、中国も海外からの帰国者により感染者数が増えたなんて聞くと、感染ゼロは現状では難しいのでしょう。

となると、予防薬または治療薬の早期導入が待たれます。

ゼロから作れるとなると数年後

とは言え、新規開発となると実用化は数年後。何度も臨床試験を繰り返し、いくつもの関所を通過。人命にかかわることですから、慎重になるのも無理はありません。

ので、目をつけたのが既存の薬を転用するという動き。既存薬であれば既に安全性は証明されているため、 承認のハードルも新薬に比べ低い。 コロナ治療薬として使用するにも新薬ほど時間がかかりません。

エボラ出血熱治療薬が効果あり？

で、今期待されているのがエボラ出血熱の抗ウィルス薬として開発中のレムデジビル。

厚労省は2020年5月7日に申請からわずか3日と異例のスピードで承認しました。

こちらの薬、既にコロナ患者に投与した結果、10日間の投与で回復までの期間が31％早まったり、医学的有意差が認められるものではないものの29日後までの死亡率も改善傾向が見られたとか。

どのような副作用が出るか不安な中、この試験に協力していただいた方には本当、頭の下がる思いです。

副作用は承知の上で承認

実際に163人に投与した結果、肺炎や敗血症が2例、急性腎傷害6例、腎不全4例が確認されました。

といった副作用はあるものの、厚労省はこの薬を承認。人命には変えられないという判断なのでしょう。

で、この薬、すぐに使えるというわけでもなく、これから日本に輸入されるというもの。

とは言え、開発元の米ギリアドは全世界が対象であり、日本にいつ入ってくるか全く明確になっていません・・・。

期待される純国産、アビガン

米ギリアドによるレムデジビルの他にも、様々な企業で既存薬の転用試験が進められています。

国内でも富士フィルム富山化学がインフルエンザー用に開発したアビガン。

試験では、軽・中等症の9割、重症者の6割で改善に向かったとのこと。比較試験ではないため、改善の理由が薬によるものかわからないですが、早ければ6月にも承認されるとも言われています。

国内で生産された薬ということもあり、レムデジビルよりも早く医療機関で使用されるかもしれませんね。

一日でも早くを切に願う・・・

全世界でコロナの治療薬が開発されています。こういった時に国が主導して特例で承認手続きを早めたりするのは素晴らしいこと。

一層のこと、医薬企業同士の共同開発なんかも後押し、例えば試験情報の共有などサポートしてくれると、もっと導入が早まるのではと思った次第です。

営利目的は重々承知済みですが、そこは異常事態ということも踏まえ、柔軟に対応して欲しいと身勝手な思いを述べてみました。

徹夜続きのお供。アリナミンV

20代の頃は多少の無理をしても身体は何とか持ちこたえてくれていました。

徹夜明けの朦朧とした中で、オフィスの床から目覚めタバコを吸って一回目の覚醒。続いてアリナミンVを飲むとニ回目の覚醒。

これで何とか忙しい時期を乗り越えていました。というわけで、いい意味でブラック企業の社員の中では、絶大な信用得ていたのがアリナミンVなのです。あくまでも個人的な意見ですが・・・。

まさかの売却リスト入？アリナミンV

武田薬品の名前もアリナミンVを通じて知る人も多いのではないでしょうか。

そんな看板商品なのに売却リストに乗ってしまうというのですから、アリナミンVとしても、さぞ悔しいことでしょう。

アリナミンが属する会社は一般用医薬品をメインに取り扱う武田コンシューマーヘルスケア。

この会社が、売却に出されています。その額約400億円。イマイチピンと来ない数字ですが、この金額EBITDA（利払い・税引き・償却前利益）という耳慣れないワードですが、とにかくこの数字の約20倍に相当するというもの。

てなわけで、その道のプロとしては「高すぎるよ」という声も出ています。

これまでの功績。アリナミンV

武田薬品としても、これまでのアリナミンVの功績を讃え、リスペクトの気持ちを反映したものだと思います。

これまでアリナミンVで得た資金を他の医薬品開発に投下し、後に「タケプロン」、「アクトス」といった大型薬の開発につなげています。

言わば研究開発費の資金源として、これまで頑張ってきたのです。

ライバルを利することに？

まだ買収の行方はわかりませんが、触手を伸ばしているのが一般用医薬品で首位を走る大正製薬。

リポビタンD、パブロンなどで有名なあの会社です。現在、国内シェアは13％で頭一つ抜けている存在だとか。

武田コンシューマーヘルスケアの買収が叶えば、シェアは20％に迫り、ほぼ国内では無双状態に。

アリナミンV買収で、ライバルを利するほど、武田薬品の財務状況は非常に厳しい状態であると言えます。

背に腹は変えられんよ・・・

全て元凶は、2019年のシャイア買収。6兆円もの大金をはたいて買ったけど、財務が傷んで傷んで・・・。

既に眼科用治療約事業を、スイスのノバルティスに売却しており、着々と非中核事業の売却を進め、借金返済に勤しんでいます。

詰まるところ、一般用医薬品も中核事業ではないということ。

というわけで、この先、武田はどこに向かうのか。コロナの治療薬開発に力を入れるのか。海外勢の医薬業界が連日報道されを見るにつけ、日本企業も頑張って欲しいと思った次第です。

それにしても、仮に大正製薬にアリナミンVが仲間入りしたら、リポビタンDとのコラボ商品は出るのか。興味が付きません・・・。

米国でもコロナが大流行

日本、中国で猛威を振るっていたコロナウイルスですが、全世界に感染が拡大。欧州ではイタリアを中心に死傷者が増えていることもあり、外出禁止を出す国も出てきました。

米国も入国制限をしたり、拡大防止に本腰を入れてきました。今回の件で、トランプ大統領は大規模な財政出動をするあたり、コロナの影響はかなり深刻さを増しているように見えます。

感染者が少なすぎるのでは？

2020年3月9日時点での感染者数は、日本は約500人。一方、米国は約400人とさほど開きはないものの、死傷者数の数となると日本の9人に対し、米国のそれは35人と日本の約3倍となっています。

恐らく、隠れ感染者がかなりの数にいることが予想されます。

これも米国の医療保険の仕組みによる所が大きいのかと。日本の場合は、国が医療費を補償してくれますが、米国の場合は自己責任。民間の医療保険を利用しなくてはならない。

収入が少なければ当然、医者に診察してもらうこともままならないという悲惨な状況が起きているわけです。日本人の僕から見たらですが・・・。

オバマケアで無保険者は減ったけど

この状況を改善しようと立ち上がったのが前大統領のオバマさん。国民全員が医療保険に加入するよう、働きかけました。

これにより、約4000万人と言われた無保険者が、今では約3000万人になったとか。とは言え、まだまだ多いという感じはしますが、なのにトランプさんは、このオバマケアには否定的な見解を述べ、この制度自体の存続が危ぶまれています。

コロナ検査に30万ではとても・・・

そんな状況下で起きた、今回のコロナ騒ぎで、この無保険者がクローズアップされています。

もしかしたら、感染しちゃっているかもしれないけど、お金がなくて診察ができないというもの。

当然、感染者としてカウントされることもないですから、先に述べたようなこと死傷者の数に対して、感染者数があまりにも少ないということになるのです。

一部では、感染検査に30万円という高額な医療費を請求されるケースもあったようで、さすがに医療保険に加入している人でも、腰が引けて、なら医者に行くのはやめようかなと諦めてしまうでしょう。

格差社会の不満で大統領選も危うい？

この先、無保険者を放置して、医療向けの施策を打たないともしかしたら、格差社会問題が浮上して、トランプさんの再選にも影響してくるのではと言われています。

好景気が続き、経済的には順調。トランプさんの再選は確実とも言われている中で、もしかしたらもありえるかもしれませんね。

それにしても、疫病が全世界に及ぼす負の連鎖がここまで拡大し、これまで経験したことのないような事態が起きるのに日々、驚くばかりです。

春のセンバツ高校野球がまさかの中止となり、在宅の楽しみが減ったことは本当に残念でなりません・・・。

とりあえず自宅待機

そろそろ収束してもいいんじゃない？と思われるコロナウイルス。

感染拡大でイベントごとは中止になるわ、飲食店は閑古鳥。農家では人材不足と色々な所で影響が出ています。

政府も感染拡大を阻止すべく、ちょっとした発熱だけで病院には行かず自宅待機を要請しています。

とは言え、ルールを破って病院に行っても、感染しているかどうかのチェックを受けられないというのをはじめて知りました。

公的保険の適用開始

感染している否かのチェックを受けるにはまず保険所に行ってからでないと医師も診察ができません。

が、この騒動の拡大する中で、そんなことでは時間がかかってしょうがないというわけで、政府は公的保険の適用を早々に決定しました。

これにより病院でも感染チェックをできるうようになったわけです。加えて、保険も適用され、自己負担分は一部、政府が肩代わりしてくれるというのですから、何とも太っ腹としか言いようがありませんね。

複雑すぎる検査マニュアル

保険所に行かずして、病院でチェックできればかなりの時間短縮になります。

ところが、今度は検査をするにあたっては、国で定めた検査マニュアルに沿って診察しなければならないという縛りが・・・。

これがまた複雑極まりない。チェックに使用する器具も指定されており、手順も詳細。

さらにこのマニュアルが常にアップデートされており、現場は新情報に沿って常に検査をする必要があります。

検査結果が絶対だとは限らないよ

無事検査マニュアルに沿って、診察し、陰性結果が出たとしても安心できないというのがインフルエンザ検査と異なるところでしょう。

というのも、陰性結果出たのに、後日陽性反応が出たり、感染者が完治したと思ったら、再び陽性反応が出たり、未だ謎多いウイルスなのです。

ということもあり、日々マニュアルを更新する必要が出てくるのでしょう。

医師のコメントで「陰性反応が出たからといって、コロナウイルスに感染していないとは言い切れませんよ」というのが、現場の深刻な悩みを映し出しているようにも見えます。

検査手法が完璧になることを切に願うばかりです。

この時期にインフルエンザって

取引先のお客様がインフルエンザーでお休みという話を聞いた時に耳を疑いました。11月だって言うのにあまりにも早すぎるでしょうって

が、九州地方では既に流行の兆しという報道を見て、レアケースではなく、今後、全国的に広がるんだろなと。

この件を知り、思い出されるのがインフルエンザー薬。

2018年には幸いにもインフルエンザにかかりませんでしたが、2019年は事前に予防しといた方がいいかもと思った次第です。

2018年はゾフルーザの圧勝

インフルエンザ薬として、昨年世間の注目を集めたのがゾフルーザでした

1回の服用でインフルエンザーにかかりにくくなるという夢のような薬

ってことは、未然に服用しておけば、鼻の穴に検査キットを突っ込まれて涙目になるようなつらい経験もしなくて済む

そう思った人が多かったのか、これが爆発的に売れまくり、既存勢力のタミフル、イナビルを圧倒する第三勢力として台頭。

開発元の塩野義製薬では当初の想定よりも2倍の263億円を売上、24時間体制で生産しなくては間に合わないほど。まさにゾフルーザ様様といった2018年でした。

で、その勢いそのままに2019年も突っ走るかと思いきやちょとした問題が発生

暗雲垂れ込めるゾフルーザ

インフルエンザ薬は一定の割合で耐性ウィルスが出現するそうで、その出現率の高さがゾフルーザは高いということが判明

特にお子様向けにはその傾向が強いとのこと。

これを受け、医学会もゾフルーザのお子様向けの服用は慎重にという声明を出すにいたり、2018年ほどの爆売れは期待できないかもと言われています。

巻き返しのイナビル

このゾフルーザの失態に、勢いづくのがイナビル。

吸い込む力の弱いお子様でも吸引しやすいイナビルを2019年10月に発売。

ゾフルーザが苦手とするお子様向けにピンポイントにはまり、イナビルを猛追するのではと思われます。

勝利を掴むのは一体どこ？

といった具合に、再び群雄割拠に戻った感じのインフルエンザ薬市場。

タミフルは2018年からジェネリック製品が発売され、かつ服用回数も多いことから2社に比べるとちょいとハンデがあるかなと。

となると、イナビルとゾフルーザの一騎打ちということになるわけですが、個人的には簡便なゾフルーザに頑張って欲しいところ。

耐性ウィルス対策も当然ながら対策は進めているであろうし、さらなる進化を期待したいところです。

とにもかくにも今年もインフルエンザにかからないようしっかり予防していきたいと思います。

東芝の教訓

企業買収の失敗で真っ先に思い浮かぶのが東芝。

米原子力会社を買収。これにより世界発の主要な２つの製造方式を手に入れたことで当時は新聞でも大きく報じられました。

これで東芝も未来も明るいと思った人も多いはず。

が、遅々として進まない発電所の建設。工期が伸びればそれだけコストは上がるもの。

結局、買収先企業の実態をよく調査していなかったことが原因で、これが東芝の足を引っ張ることとなり、数々の事業を売却する羽目になりました。

買収によって、逆に業績が悪化。ひどい場合は会社さえも傾けてしまう企業買収。

相当な覚悟がない限りなかなか買収には踏み込めないと感じました。

企業買収で成長してきたのに

といった具合に、企業買収はハイリスクが伴うのに一定の成功を収めながら、著しい成長を遂げている企業もあります。

ドイツの医薬・農薬大手のバイエルは、これまで様々な企業を買収して成長をしてきました。

ただ単に買収するだけでなく成長の見込みが低い事業は売却するなど選択と集中を進めながら、成長してきた訳です。

が、そんな企業買収のプロも思わぬ失態を招くことも。

買収前にはこれでもかばりに資産調査を進めていたはずなんですが・・・

まさに青天の霹靂

で、バイエルを悩ませているのが、米種子大手のモンサント

買収により、農薬・種子事業で世界最大手になるということで、これまでの買収よりもかなり力の入ったものでしたが、蓋を開けてみたら、これがかなりの親不孝物件。資産査定的には問題はなかったと思われますが、問題は訴訟リスク。

モンサントの除草剤が原因でがんを発症したとのことで巨額の賠償金を支払わされる羽目に。

さらに被害は膨れ上がり、被害者は約2万人弱にものぼり、賠償金は1兆円を超えるというもの。

見事なまでの最後っ屁と言いましょうか、モンサントにとってバイエルは救世主に見えたでしょう。

しっかりと耳を傾けるべき

この賠償金支払いで本体の経営をも脅かすこととなり、窮地に立たされた格好のバイエル。

腕利きの弁護士を多く雇い、事に当たるも結果は芳しくないとのこと。

買収前に一部では訴訟リスクがあるとの報告が上がっていたものの、ここまでの被害に膨れ上がるとは想像していなかったのでしょう。

多角的なリスク予想が必要なのね。

企業買収は、資産査定がメインともなりますが、訴訟リスクに関しても入念なチェックが必要ということを知りました。

まぁ、この他にもチェックすべき点はあるんでしょうけど。

東芝の原子力発電の買収も確かイケイケドンドンでとんでもない高値づかみをして、結果的に失敗したことを考えると、急がば回れの精神が必要かなと思った次第です。