Jアラートが一躍有名に
北朝鮮とアメリカとの間で緊張が高まっていた2017年。日本もその巻き添えを食う形で幾度か危険な目に逢いました。
日本海のミサイルが着弾したり、北海道の上空にミサイルが飛んだり。そんな時に国民の安全を守るという大義を掲げ、Jアラートという緊急メッセージが発動。地震の時にけたたましく鳴る地震警報同様、緊急時にこのような機能があることを初めて知りました。
とは言うものの、ミサイル着弾までには1分位の時間の猶予もなく、Jアラートが鳴ってから避難しても間に合わないのではという声も？
そういった意味では、日本はまだまだ有事の備えがまだまだ甘いと言われても仕方ありません。
常に緊張感のある中で生活しているイスラエルに比べたら、その差は歴然です。
イスラエルに学ぶ
アラブ諸国の中にポツネンと存在するイスラエル。周辺諸国との衝突が日常事となっていることもあり、国民の有事に対する備えも万全。各家庭にシェルター設置が義務化されているというのはその一つの例と言えます。
高校を卒業したら徴兵され、それがある意味自分の未来をも左右するそうで、軍に属してた時に、どこに所属していたかでその後のキャリアも決まります。
IT系の部署に所属していたら引く手あまた状態。将来が約束されたのも同じです。
というわけで、民間と軍部が密接なこともイスラエルならではと言っていいでしょう。何か衝突ごとの危険があれば民間から軍に対して情報提供するのが一般的で、ある意味国民全員で、軍への情報提供者と言えます。そうやって皆で国を守るというのを長年が続けきました。
BCPも徹底している
人災に限らず、地震、台風などの天災に足しても事前の対策についても関心が高まっています。
東日本大震災の時に、事業が継続できないという企業が数多く表れ、その時に注目されたのがBCP。例えばデータセンターなどが、災害に巻き込まれてしまい事業がストップしないように、バックアップも他の地域に作るというもの。
この分野でもイスラエルの企業が強く、そのバックアップの地域の選定から、バックアップへの定期的なチェックなど、BCPに関連するノウハウをかなり蓄積しています。
被災地が40km離れていればOKというのは驚きました。
まとめ
2018年に入り、若干緊張も緩和されましたが、安心してもいられません。
この一件で、シェルターがバカ売れしているというのも、日本人の危機意識が高まっているとも言えます。
東京オリンピックを控えていることもあり、とにかく災害時用緊急パックの購入からまず始めてみたいと思いました。
