そもそも国の取り組みはコロナ前から。
ITリテラシーを小さい時から叩き込んで世界に取り遅れないようにしようというわけで、小学生からプログラミングの授業が導入されるとかされないとか。
そんな話を聞くにつけ、アナログ世代の自分にとってはうらやましい限り。
この生徒に一人一台の端末をという取り組みはGIGAスクール構想と呼ばれ、2019年12月に文科省が打ち出しました。
進む渋谷区の取り組み。格差広がる一方
文科省がこの取り組みを打ち出す前から渋谷区では2017年に一人一台を既に実現。2019年には新端末に更新とかなり進んでいます。
熊本市は、2018年から取り組みを進め、コロナ禍で外出自粛というちょうどいいタイミングで2020年4月から市内の全小中学校でオンライン授業が開始されました。
といった具合に、国が号令をかける前から、IT化の必要性を強く感じた自治体は取り組みが早い。
とにもかくにも自治体の熱量次第か。
とは言え、全ての自治体が渋谷区や熊本市と同様の熱量を有しているわけではなく、これからという自治体も相当数あります。
端末導入による混乱を避けるため、まずは先生のITリテラシーを上げるべきだの、学年ごとに段階的に導入するなど、一気に導入はハードルが高いようです。
コロナ禍で第一ハードルクリアか
ところが、このコロナ禍で状況は一変。自宅待機の生徒と連絡を取る手段として端末を急ぎ導入する自治体が相次ぎました。
とりあえず導入しながら、問題を一つ一つ潰していきましょうという方針に変更したのでしょう。
とにかくハードを行きあ渡らせることに成功すればGIGAスクール構想はほぼ実現したとも言え、ソフト関係はその時々に応じて差し替えるだけでOK。
まだまだ問題山積み。供給不足の恐れ
端末導入に後ろ向きだった自治体のお尻をたたくこととなったコロナ禍ですが、全生徒に行き渡らせるにはさらなる問題が・・・。
今回のGIGAスクール構想で必要な台数はやく900万台。この数字、タブレットの年間販売台数700万台を超える数字。
しかも、支給端末の価格帯は5万円弱と全世界で最量販モデルで部品の逼迫が懸念されています。
導入に舵を切ったものの肝心の端末が用意できないとなれば、一気に盛り上がった熱も冷めてしまうでしょう。
ここは多少の高価格帯モデルもいいので、とにかく導入を最優先に進めて欲しいものです。
そんな恵まれた環境で育った生徒達と机を並べて仕事する日が来ることを考えると、楽しみでなりません。色々と教えを請うこと間違いないでしょう。
