不動産情報サイトって結講あることにビックリ
まず僕が知っているレベルで言うと、不動産情報サイトというのはSUMO、CHINTAIくらい。ほぼSUMOがほぼ独占していると思いきや結講あります。
HOME7’s、at home、マイナビ賃貸、@nifty不動産などなど。
かなりの群雄割拠ぷりですね。
こんだけ不動産情報サイトが乱立しているということは、人口減とは言っても住まいの需要は旺盛なんだなと驚かれます。
不動産情報サイトの仕組みはこうだ
これらの賃貸情報は、不動産仲介会社から提供されるもので、それを情報サイトの運営会社が掲載しているというもの。
恐らくですが、情報を掲載するにあたって、不動産会社はいくばくかの掲載料を支払う。んで、目立つ場所に掲載したい場合は、さらにお金を払うといった仕組みでしょう。どの不動産情報サイトも。
てっきり、サイト運営会社が情報を集めて掲載していると思ったのですが、そうではないみたいです。
昔は、アルバイト情報誌を例に取れば、リクルートの人間が1件、1件足繁く人材募集をする会社に通って、情報誌への掲載をお願いしていましたが、今はネットですからね、だいぶ負担はなくなったのではないでしょうか。
問題は釣り物件の横行
賃貸情報ですから、当然借りられる物件を掲載しているものですが、これがタッチの差で今、売れちゃいましたというのが結講ある。これはまだまし。
問題は「はい、空いてますよ。じゃ、○月○日ウチに来てください。内見しましょう」とお店に呼び込み、来店されたら「すんません。ちょうど売れちゃいましたって。似たような物件があるのでこちらはいかがですか？」って。これはあまりにもひどい。モノと違って仮押さえができないんでしょうね、競争が激しいから。
ならば一報入れるなりの対応は欲しいですね。
で、この売れちゃいました物件というのが元々成約済みで、それを餌にお客を呼び込む、言わば釣り営業が横行しているんだとか。
まるで、もの凄い条件のいい求人情報で実際に入社したら、とんでもないブラックだった、それに似た感じを受けます。
サイト運営者立ち上がる
ということで、サイト運営者も信用問題にも発展しますんで、釣り営業した仲介会社には1ヶ月以上掲載しないという取り決めを2017年1月から実施することを決めました。
これで少しは釣り営業も是正されれば良いですが・・・。
サイト運営会社も苦渋の決断だったんでしょうね。だって掲載物件数が減る可能性も出てくるわけですから。
ただ信用には変えられませんよね・・・
