とうとうホンダも？車台共通化

利益率約２％の衝撃

2019年3月期の販売数台数は前期比２％増の約530万台。売上高も同２％増の約11兆円のホンダ。

ほぼ横ばいといった感じで可もなく不可もなくといった所でしょうが。けど、営業利益は約44％ダウンとのっぴきならない状況。

利益率はライバルのトヨタが約８％に対し、ホンダのそれはわずか1.9％を大きく水を開けられている状況。リコール騒ぎで減益のスバルでさえ約６％というのですから、相当厳しい状況であることが伺えます。

昨今の軽自動車が幅を利かせる日本市場において、他社を寄せ付けない強さを誇るホンダ。N-BOXの好調さを背景に近年では、ダイハツ、スズキを脅かす存在にも素人の目には映ります。

今では軽自動車も小型車レベルの価格。200万超えも当たり前の時代を迎え、さぞ利益率は高いのでは思うのですが、ホンダの全販売台数から見るとN-BOXの販売台数はわずか５％。

どんなに頑張ったとしても利益率を上向かせるほどではないようです。

となると、直接の原因とも言える点にメスを入れていかないと立て直しは非常に厳しい。

それが手厚いローカライズの見直しです。

ホンダの世界戦略車といえば、シビック、アコード。全世界で一斉に売りさばくわけですから台数も半端なくスケールメリットも享受できるはず。

が、輸出先のお国市場に合わせて細かい仕様変更をするものだからスケールメリットがそれほど高くない。

他にもそのお国専用車両を投入するなど、お客様第一主義とも取れる商品戦略をしいています。

が、これが営業利益が一番の原因とも言われています。

古くから研究開発に力を入れているホンダ。名門本田技術研究所を要し、本体から独立した機関を設けることで、質の高い研究開発を維持。

そう、僕の目に映ります。ところがローカライズ車を造るにあたって都度、本田技術研究所から図面を購入しなければならず、数が増えれば増えるほど利益を食いつぶしていくとなるわけです。

てなわけで、今後は車台の共通化というのを強く推進していき、スケールメリット享受できる戦略に舵を切ることに

既にVW、トヨタでは行われているものです。

個人的には、車台共通化については一定の距離を置いていたと思ったですけどね。

乗り手としては、乗り味が一緒になる懸念、中価格帯のクルマを買ったのに低価格車との車台一緒というやるせなさ。そんなユーザー心理を汲んで、ホンダは知って入るけど、ウチはやりませんよというスタンスを貫いてたと思ったのですが・・・

とは言え、背に腹は代えられないのでしょう。苦渋の決断とも言えますが、またホンダが光り輝く日がくるのを楽しみにしつつ今後の動向を見守りたいと思います。