EV普及に欠かせない。インフラ整備。国も本腰。だって脱炭素社会はまったなしだもん。

このままだと雇用が失われるに危機感

トヨタ社長が、このままでは数百万人の雇用が失われるという発言はお国に対してかなり大きなインパクトを与えました。

内容は遅々として進まない国よる脱炭素に向けた取り組み。世界的に脱炭素に向けた取り組みが進み、投資家、消費者ともに環境に対する意識が高まっていることに加え、二酸化炭素を多く排出した場合にはお金がかかってしまうというもの。

自動車の生産にはその過程において多くの二酸化炭素を排出。火力に発電に頼る日本では削減しようにも限界がある。

てなわけで、自然エネルギー比率の海外に生産拠点を移さざるを得ないというわけで、国内の雇用が失われるというわけです。

この発言で目を覚ましたのか、それとも前々から準備を進めたのか定かではありませんが、2030年までに急速充電器を全国で3万台設置するという目標を発表しました。

2021年3月末時点で約1万台ですから、残り9年で2万台という計算。十分に達成できる数字です。

が、トヨタ社長からは、単純に数を増やすだけじゃペケよと釘を差され、設置場所もよーく吟味してねという要望がありました。

というのも、2012年頃から始まった充電器設置は順調に数が伸ばしていたものの、2020年に初めて減少に転じました。

理由は耐用年数に達したことと、利用数が少ないというもの。

確かに利用が少なければ、新しいものに買い換える必要もない。これを普通の充電器から急速充電器に変えたとて、さほど変化は見られないと思われたのでしょう。

年間の運用コストは70－130万円と言われ、設置した企業にとっても大きな負担になっていたことでしょう。

といった具合に課題も見えてきたEVのインフラ整備。ので、単純に数さえ増やせば解決する話でもない。

自動車メーカーとしても、どこに設置すれば良いか、つまり稼働率の高い設置場所を検討するにあたり協力をしていくとも言っています。

となれば、これまでの失敗の轍を踏むことはないでしょうね。

急速充電としても、80％充電で30分-1時間程度かかると言われ、大規模な充電ステーションが今後各地に設置されるのではないでしょうか。

素人的にはショッピングモールの駐車場だったり企業の駐車場などが有力な候補地になるかと思います。

このような取り組みをして、脱炭素社会に向けた取り組みが徐々に本格化されていく感じがします。

まぁ、EVだけではなく水素エンジン関連のインフラも充電インフラとセットに考えても良いと思います。

併用ができればベターなんですけどね・・・。既存のガソリンスタンドが水素ステーションに切り替えがスムーズに行けば、それに越したことはないのですが・・・。