EV化に向けて、自前を捨てて提携
国内メーカーが合従連衡する中、独立を保ていたホンダでしたが、EV化となっては話は別。巨額の開発費はかかるし、とてもじゃないけど１社で戦い抜くのはしんどい。
てな、わけで提携に舵を切り、この難局を乗り越えていこうと戦略を転換しました。
この方針転換はかなり勇気ある決断だったことでしょう。古い考えに固執するあまり、時代に乗り遅れることはよくある話。結果的に提携は良い方向に転ぶのではと思います。
北米市場はGMと提携
GMとの提携では電池調達から車両開発まで多岐にわたります。
まず電池。GMと韓国の電池大手LGエナジーの共同開発による電池「アルティウム」調達。
さらにGMのEV用プラットホームをベースとする車両を共同開発。２０２４年には導入を予定しています。
電池では最大手CATLと提携
GMから電池調達に加え、中国の電池最大手CATLからも電池を調達します。さらに中国市場に向けてEVブランドも立ち上げました。
他にも国内の充電池メーカーからも電池を仕入れるなど、電池関連は調達先を複数にしている点が、手堅い商売ともいえます。
垂直統合とは一線を画す
トヨタやＶＷなどは充電池は虎の子の技術とばかりに、一部外部からの調達はあるものの、自前開発がメイン。
が、まだ先の見えぬEVに、いきなり巨費を投じるのはあまりにもリスクが高い。てな訳で、出だしは外部調達として、様子を見ようとしているのでしょう。
ガソリン車の利益率が落ち込む現状にあっては、正しい選択だと思います。
電池レベルで大事なソフトウェア開発
ある意味、走る情報端末と化したクルマにおいて、充電池同様、重要となるのがソフトウェア。
パソコンやスマホのようにＯＳなるものが存在し、この開発に各社かなりの人とお金をかけて開発を進めています。
この点について、ホンダはSONYとの提携で、その方面の知見、ノウハウを活かし、開発を進めていくようです。
その道に精通したＯＳ開発となると、色々と発見があるし、これこそまさにホンダの革新性を象徴するようなソフトウェアが開発されるかもしれません。
外販もすれば、仲間も増えて開発費も抑えられますし、この先の開発が楽しみです。
まとめ
EV元年とも言える2022年。他社に比べると出遅れ感が否めない感じがしますが、焦らず、じっくりと言う姿勢が垣間見られます。
もしかしたら、先行者がバタバタと倒れて、後方を走るホンダが気づいたらトップを走っていたなんてこともありえるかも。
ウクライナ侵攻により世界情勢が混沌とする中、まだまだ先が見えないEV時代という感じがしました。
