フル活用できない自然エネのジレンマ
脱炭素に向けて自然エネルギーへの積極的な活用が叫ばれていますが、電力に占める割合は数％。石炭、天然ガスには遠く及ばない残念な状況です。
自然エネルギーとして導入が進む太陽光発電は、東京都が新築への太陽光パネル設置義務化などの取り組みは進められているなど追い風状態。
けど、利用が進まない。その理由は停電リスクの可能性が高いとのこと。
イーブン状態を保つのが肝
太陽光発電の利用を積極的に進めたいものの、増えれば増えるほど停電リスクが高まってしまう。
まるで売れば売るほど赤字が続くという、あのヒット車種のよう。
そもそも電力は需給が一致していないとダメ。いずれか一方が増えてしまうと、電力系統の周波数が変動し、ブラックアウト、つまり停電になってしまいます。
太陽光発電は、日中に供給過多になるため、現状では太陽光発電をオフにていしることもあるとか。家庭であれば、余剰電力を蓄電池に貯めて夕方から深夜にかけて使ったりしていますが、規模が大きすぎると、その対応だけでは追いつかないのでしょう。
余った電力を地産地消
このような残念な現状を受け、この余剰電力をデータセンターの電力として活用が東電で進められいています。
データセンターと行っても一箇所にあるのではなく、複数箇所に設置され、それらを連携して稼働させるというもの。
膨大なデータを取り扱うため消費電力もかなり高い。
ので、データセンターを発電設備の近くに設置し、余った電気を送電網に送らずにデータセンターに送ることで、太陽光発電をオフすることなく使い切ることができるわけです。
今後さらに増大するサーバー系の消費電力
世はビッグデータ。膨大なデータを取り扱うことが当たり前になってきました。自動車業界で言えば、EV化に向けて様々なデータを収集したり、その先の自動運転では地図情報、路面情報といった膨大なデータ処理が必要となってきます。
てなこともあり、東電にとっても新たな飯の種になりあえるかもしれません。現在、複数の企業が引き合いがあるとのこと。
基本的には余剰電力が発生した稼働ということもあり、常時稼働のデータ処理には向いていないため、遺伝子解析などの利用にとどまっていますが、太陽光発電以外の電力も動員して、顧客の声に応えていくとのこと。
まとめ。一般家庭もデータ処理に寄与？
将来的には家庭で生み出された自然エネルギーも、データ処理に使われる日が来るかもしれません。
となると、電力の売り価格も現状よりもちょい高くなるかもと期待しちゃいます。
そうすれば、余剰電力だけでデータ処理が行える理想の形ができるのかなと。
とにもかくにも今後の取り組みから目が離せません。
