ネットビジネスに参入。日用品メーカー

資生堂をお手本に

一人ひとりの肌質に合わせて美容液を提供するという素晴らしいサービスを展開する資生堂。こちらの仕組み、専用機器で肌質をチェックして、ネット経由でその情報が資生堂に送られる。すると、この人に合った美容液はコレという具合で、後日、郵送で届くというもの。

日々の肌質の変化に応じて送られてくる美容液は異なるというもの。それを利用者が調合して使用するというもの。

このサービスが凄いのは半永久的に、顧客との接点を持ち、かつ毎月一定額の収入の目処が立ちます。売ったきりではなく末永く使ってもらえることでブランドスイッチも起きにくい。もっと言えば美容液をきっかけに他の資生堂商品も購入いただくという機会も考えられます。

てなわけで、資生堂をお手本にして、この手のサービスに進出しようという動きが日用品メーカーの中で広がりを見せています。

美容液

ライオンの場合

売上高と営業利益で過去最高を更新したライオンも、業績は絶好調ながら将来に向けて、この手のソリュー←ションビジネスに進出することを発表しました。2023年には世帯数が減少に転じるという予測を受けてか、とにかくパイが小さくなることは目にみえている。ならば一人ひとりのライオンシェアを高めようという戦略に出たのだと思います。

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先を行くユニ・チャーム

ユニ・チャームは、動画。日本国内ではなく、中国でのお話ですが、情報系動画配信サービスベイビリーを既に展開中。既に登録ユーザー数は200万人を越えているとのこと。この動画を通じて自社の宣伝ができ、登録会員には継続的に接点を持つことができます。

では、このサービスの運転資金はと言えば、広告収入だとのこと。となると、さほど儲けの大きいビジネスではないかと。サイト運営費位を賄える規模という感じがします。恐らく顧客との接点を持つツールという位置付けだと思います。

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ネットが普及しない日用品

このようにネットを使ったビジネスに注力している印象を受けますが、必ずしも成功するとは限りません。というのも、日用品業界自体、ネットを使ったプロモーションが消費者に対して、浸透していないということが挙げられます。

洗濯タグをスマホで読み取ると、洗剤の選び方がわかるというアプリも、サービスの仕組みとしては素晴らしいですが、イマイチ利用されていないとか。

そう考えると、かなりハードルの高いネットビジネス。が、何かやらないと手を出さないと取り残されていくのは必死。どこのサービスが普及するのが楽しみです。

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