ガソリン車受難の時

各国の動きがやたらと騒がしい昨今

いよいよと本格的に次世代カーへの覚悟を決めた感じがする昨今。各国では将来に向けて目標が発表されました。

まずは日本。2030年半ばまでに新車販売からガソリン車ゼロを発表しました。

EV先進国とも言える中国では2035年を目処にEVやHVなどの環境対応車のみに。

米国では環境保全に意識高めのカリフォルニア州で、これまた2035年までにガソリン車の販売を禁止。

英国はそれよりも5年前倒しで、ガソリン車に加えディーゼル車の販売も禁止。さらに2035年にはHVさえも禁止するというかなり厳しい目標を発表しました。

このようにガソリン車は環境に悪いというのが一致した見方であり、悪者は早々に市場から退場を迫られてしまった訳です。

100年以上も続く歴史も、大きな転換期も迎えることにどこか寂しさがある一方、これも新しい時代の幕開けと前向きに捉えるべきなのでしょう。

想定の範囲内。冷静な日本車メーカー

2030年半ばまでにはガソリン車の新車販売中止の発表はメディアでは驚きをもって受け止められたものの、当の本人、日本車メーカーにとっては特に驚いた様子もなく、淡々と受け止めています。

トヨタの場合は、EVこそ手薄なものの、PHV、燃料電池カーを販売済み。HVにいたっては、ガソリン車にも引けを取らない台数を誇っています。

さらに2015年には2050年までにCO2排出ゼロ目標を自社目標として掲げており、準備は万端。この先、EVの本格参入も噂されていることから政府の掲げるガソリン車ゼロもそう慌てることもないでしょう。

EVで先を行く日産も次世代カーの移行を着々と進めている1社。主力車種ノートでは早々とガソリン車の販売をは中止。販売の約6割を占めるHV型のe-POWER車に絞ることを決定しました。

残るは日本特有の軽自動車問題

このように日本でも着々と次世代カーへの移行が進んでいる中で、日本特有の課題となっているのが軽自動車。

日本の狭い国土に合わせて開発され、経済性が受けて今や新車販売の4割を占めるまでに成長。

が、軽自動車は例外とも言えず、環境対応もしていかなければならない。けど、コストが跳ね上がり、軽自動車として経済性が削がれることは確実。

スズキが一部、簡易型HVを販売するものの、これが環境対応車と呼べるかは微妙。

ダイハツ、ホンダにいたってはこれからと言ったところでしょう。

果たして巨大ピラミッドの維持は

他にも、これまで日本経済を支えた自動車業界が環境対応していく中で、どのように変容していくのかが課題でしょう。

裾野の広い巨大ピラミッドも、ガソリン車の生産をベースに構築されたもの。これがEV、PHVに取って変わるとなると、新たなサプライヤーがは加われど、このピラミッドからハブんちょされる中小零細企業も出てくることでしょう。

2030年まであと10年。ものづくり日本を根絶やしにしないためにも何かしらの対策を講じて欲しいものです・・・。