TOBも印象を大事に。ニトリ

TOBに免疫はかなりついてきたけど

敵対的買収TOB。この言葉が世間一般に広まったのは今から15年以上前のライブドアによりニッポン放送買収騒ぎでしょう。

この1件から、日本企業の防衛意識が高まったと言ってもいいでしょう。

当時は買収する側をどこか悪者扱いする風潮があり、企業イメージ的をわるくしてしまうきらいがありましたが、今では悪いイメージはかなり払拭し、場合によっては歓迎されることも。

ホームセンターの島忠をめぐり、TOBで争うこととなったDCMとニトリ。

最初にTOBを仕掛けたのはDCM。価格は解散価値に相当するPBR（株価純資産倍率）1倍という手堅いライン。

一般的にプレミアムをつけて多少は高い金額設定する所ですが、無い袖は振れないということでしょうか。

この提示金額を見て、動きだしたのがニトリ。後出しジャンケンになりますが、ウチもウチもということで、TOBに名乗りを上げました。

理由は企業イメージを悪化させないため。既にDCMによる買収は把握済みだったようで、先手を打つと企業イメージを損なう恐れがある。

二番手ならば、社会の目も緩くなり、そこまで悪く見られないのではと踏んだようです。

他にも買収される側の島忠の反発を抑えられるというのも挙げられます。

一般的にTOBを受けた会社側は買収阻止に動き、あの手この手を尽くします。

旅行代理店最大手のHISも不動産やホテル事業を手掛けるユニゾンホールディングスにTOBを仕掛けた時も、合意がないまま進めたことが仇となり破談に。ユニゾンから猛反発を喰らいました。

てなわけで、HISを反面教師にして、ニトリは慎重に事を進めようとなった訳です。

こうなるとまるでオークションの様相を呈し、当然、DCMの価格より高値を設定するくるはず。

株主もそりゃ、高値の方に株を売ることは自然の流れでしょう。

島忠株主には、かの村上さんも保有されているようで、恐らくニトリ側につくと見られています。

既に他社への買収を見込んで株を購入していたのか、それとも島忠をさらに成長させるべく株を購入していたのか。後者であることを願いたいですが、それにしても一線は退いたものの、企業価値を見る目は衰えていないなと感じました。

てなわけで、現在モテ期を迎えた島忠ですが、果たしてどちらのTOBを受け入れるか。

もしくはTOB阻止に動くかが注目されます。

ホームセンター業界では、ほぼほぼカインズ一強状態。DCMと組んで再び業界首位を狙うのか、はたまたカインズと組んで家具の世界にも幅を広げるのか今後の動きを注視していきたいと思います。