2016年は電機業界にとって大変かも

東芝とシャープの再編

経営危機に陥っている両者。生き残りかけて事業の売却を進めていますね。

東芝は、社長曰く「売れる事業は売る」という方針を掲げ、グループ全体で約1万人の削減を計画しています。

東芝の売却事業とは

まず画像診断装置などを手がける「東芝メディカルシステムズ」。売却額は数千億円規模と言われています。

他にはパソコン事業。富士通との統合が有力とされています。これにより国内トップシェアに躍り出ることになりますが、世界シェアでは6%。弱者連合と揶揄される程で、新会社もまあまり期待されていないことがわかります。

とは言うものの、、富士通にしてもパソコン事業は連結から切り離したいという思惑は一致しており、話はまとまりそうな雰囲気。

シャープの売却事業とは

同社の看板商品とも言える液晶事業が上げられていますね。産業革新均衡やホンハイなどがが獲得に取り出しているようです。液晶のシャープで世界を席巻した昔が嘘のようなこの現実。

他に売却事業と言えば白物家電。こちらは東芝と統合する案が浮上しているそうです。

事業売却で経営の建て直し

経営危機に陥るとは、まずはリストラを想起しますが、今回は事業売却による経営の立て直しが目立ちます。売却された事業の社員は新しい会社に移り、新しい社員とともに仕事をする訳です。

恐らく年齢もそこそこで、ある意味、二度目の新入社員を経験するだけに環境の変化についていけないのでは・・・といらぬ心配をしてしまいます。

買収後も前途多難

一方、買収会社にしてみても、しっかりと現在の収益を押し上げてくれるは未知数。例えばシャープの液晶で獲得に名乗りを上げているジャパンディスプレイですが、アップルが有機ELの採用を発表しており、液晶のメインにしたジャパンディスプレイにとっては厳しいところ。

さらに販売の現場では、奨励金を減らす方向で従来の「実質0円」が難しくなってくる。となると、ユーザーもおいそれと機種変更なんぞできず、保有期間の延長がおき、買い替えサイクルも長く。

当然、アップルを持ってしても、昔のような販売台数を確保するのは難しくなってくるのではないでしょうか。

とにもかくにも電機業界にとっては前途多難な年になりそうな気がします。